会社の経営者ではないですが、意思決定をするときに、何か根拠って欲しくないでしょうか？工業簿記、原価計算の世界では意思決定の手法が何種類もあり、どれもCコスト（費用）、Vボリューム（販売量）、Pプロフィット（利益)を考えた伝統の手法となっています。
・回収期間法（より早く投資額を回収する手法）
※安全性を判断できる。収益性は判断できない。
・投資利益率法（CF-投資額÷投資期間で１年当たりの利益を投資額で割って%を求める）
※収益性を判断できる。貨幣の時間価値は考慮できていない。
・収益性指数法（各期CFの現在価値÷投資額←算定するには資本コストが必要）
収益性指数>1なら採用
・NPV法（Net正味 Present現在 Value価値）正味現在価値法
CF×年金現価係数-投資額=NPV>0なら採用
※現価係数では不正確。年金現価係数を使う。
・IRR法（内部利益率法 Internal Rate of Return）
NPVがゼロとなる割引率=IRR
IRR>資本コストなら採用
CF×n年金現価係数-投資額=NPV0となる割引率を求める
投資額÷各期CF=n年金現価係数（現価係数表から近似する％の目安をつける）
：例 18%時NPV=87.5 19%時NPV=△103.75
+87.5と△103.75の差=191.25を利用して
IRR=18%+（87.5÷191.25）=18.457%
IRR>資本コスト NPV0〜+の間を探る
・EVA(Economic Value Added）
経済付加価値
・ABC アクティビティ（活動） ベースド（基準） コスティング（費用）
製品にかかる間接費をより明確に把握するだけでなく、実態に基づいた価格設定を行うためにも役立つため、特に製造業や建設業などに利用されている計算方法です
・ABC（活動基準原価計算）1980年～多品種少量生産に変わる。直接労務費は少なく製造間接費は多くなり、段取回数で按分します。
【例】製品A：５０００単位÷５００単位＝10回⇒ 特殊品
製品B：４５０００単位÷９０００単位＝5回⇒ 標準品
配布率240000円÷（10回＋5回）＝＠１６０００円
製品A：10回×＠16000円＝160000円
製品B：5回×＠16000円＝80000円
機械加工時間、段取回数、検査回数、品質検査などで決定していく。活動回数が多いほうが特殊品となります。伝統的な計算は内部相互補助が起きており、特殊品に掛かるコストを標準品が肩代わりしているイメージ。また伝統的原価計算は機械加工時間のみで決めるが、ABCは部門、活動基準で細かく決める。コストドライバー＝配賦基準。伝統的とABCは真逆の結果になります。
※製造間接費の対応関係↓
⑴製品単位レベル（機械作業）⇒加工時間など、伝統的原価計算はコレ
⑵バッチレベル（段取・品質検査）⇒ABC原価計算で細かく求めれる
⑶製品支援レベル（設計）⇒ABC原価計算で細かく求めれる
⑷工場支援レベル（管理）⇒ABC原価計算でも不正確
⑴⇒⑷にいくほど製品との対応なし
■ABCは2ステップ
・1回目の配賦が資源ドライバー・2回目の配賦が活動ドライバー
ハーバード大学で生まれたABC原価計算は売価を設定しなおす時に使用したりするが、日本では普段、伝統的原価計算が今も使われている
・ROI リターン オン インベストメント（投資）
日本語で投資収益率と訳されます。投じた費用に対して、どれだけの利益を上げられたかを示す指標です。ROIが高いほど[投資効率が高い]と判断ができます。
・RI レジデュアル（残余） インカム（利益）
残余利益
・CVP Cコスト（費用）、Vボリューム（販売量）、Pプロフィット（利益)
簿記1級で学ぶ戦略的原価計算には様々な手法があり、非常に面白いです！こういった手法を知っていると、いないとでは思考や行動に差が出てきますので知識の一つとして身につけると、自分が出した結果の証拠にもなります！